e-施工計画.comのスタッフブログです。

久しぶりのブログの更新です、HTC日本へお邪魔しました、
FOCUS3のWI-FIを利用したワイヤレスプレイ、ハンドトラッキングを体験させてもらいました。
今回の本命は「VIVE Flow」昨年開発した360度映像の同時配信システムの
VRデバイスの後継機として、検討をしていまして、圧倒的に軽くなった本体、
レンズでの視度調整を体感しました、ほとんどの近視の方はメガネは不要なほど調整可能ですね。
あとはどこまでもVRの世界を歩行移動できる、ルームランナー型VR用歩行デバイス「KAT」の体験も行いました。

【安全教育に特化したVRコンテンツ開発について】
安全教育向けのVRコンテンツにVR衝撃ベストを試してみました。
「重機に近づいて重機の振動を感じる」「背後から何かにぶつかる」などの事故災害を
VRで体験する場合に、視覚だけではなくプレイヤー本人の胴体に振動などの衝撃感覚を与えることができるVR用の衝撃スーツです。
事故にあう瞬間の、ほんの少し前に胴体に振動を感じると、予兆のような感じもあって、よりインパクトのある体験が可能になります。
※スマートフィンで好きなタイミングでバイブレーションさせることもできます。

バーチャルリアリティ（VR）を利用した安全に対する体感教育が急速に普及するなか、VRの周辺機器も新しいものが続々と開発されて発売されています。
企業で安全教育を確実に実施するには、VRのディスプレイはもちろん、VR周辺機器は安定した制動が必要です。
大手のVR機器メーカー、公認・公式の周辺機器メーカーが開発・販売する機材においては、運用がたやすく取り扱いやすいうえに、商品価格も抑えられるので、業務上で利用する機材の選択肢として、第一優先で候補にあがります。
電子機器は故障などのトラブルが良く起こります、そんなときサポートデスクの対応が充実しているかは大変気になるポイントです。
弊社でも先日、保有するヘッドマウントディスプレイを壁にぶつけて破損させてしまいましたが、HTC社のVIVEサポートセクションは平日午後７時まで電話窓口が対応しているので助かりました。
修理対応製品かどうかをシリアルから判断していただき、リペアセンターへの発送手続きを分かりやすく説明して頂きとても助かりました、修理完了まで1～2週間とのことでした。
海外製品でも国内にリペアセンターがあるのは心強いですね。

建設業・製造業における労働災害、事故災害の安全体感教育にＶＲ（バーチャルリアリティ）を活用したリアルな恐怖体験を！！ＶＲの体験・開発のお問い合わせはこちら

2017年3月に施行された「建設工事従事者の安全及び健康の確保に関する法律（建設職人基本法）に基づいて政府は「基本計画」を策定し、6月には閣議決定がなされました。
これら法律等の全容や建設工事における労働災害の現状等を国民の皆様に理解を深めていただく機会として「建設職人基本法”見える化”大会」が、2018年2月14日（水）に開催されます。
当日は「建設職人基本法」超党派フォローアップ推進会議の各党国会議員の先生方等による「”見える”基本法シンポジウム」をはじめ、建設現場における足場の安全性を体感できる「”見える”墜落災害ゼロ展示」が予定されています、会場はJR田町駅徒歩5分にある建築会館（東京都港区芝5-26-20）、開催時間はPM13：30－PM17：00で、入場無料で参加可能ですので、ぜひご来場ください。

建設業・製造業における労働災害、事故災害の安全体感教育にＶＲ（バーチャルリアリティ）を活用したリアルな恐怖体験を！！ＶＲの体験・開発のお問い合わせはこちら

事故・災害をＣＧアニメーションで再現する安全衛生ビデオでおなじみの「アクトエンジニアリング」が送るＶＲ（バーチャルリアリティ）コンテンツ「建設安全ＶＲ」が、いよいよ発売間近となりました。
2018年初旬に発売開始されるＶＲソフトは２コンテンツ！！

第一弾は「ステージ足場からの墜落」
鋼製足場板で組まれたステージ上で作業をしますが、そこには危険な部位が・・・。
危険を察知して安全に作業を完了できるか！現場での予測能力が問われます。

第二弾は「手持ち式ディスクグラインダー（サンダー）の反発事故」
サンダーを使った天井ボードの切削作業を行います、サンダーの入れ方を誤ると自分の顔に鋭い刃型が！
脚立の天台での危険作業もあいまってどのような危険が待ち受けているのか！

これから続々と発売が予定されている「建設安全ＶＲ」シリーズ！
コンテンツは６か月からのリース形式ですからコストも抑えられて、煩わしい開発行為などは一切不要です！
PCとバーチャルディスプレイをそろえたら「建設安全ＶＲ」コンテンツをインストールするだけ！！
すぐに現場で活躍する方々のVR体感教育を始めることが可能です。

ＶＲ機器やＶＲシステムの導入指導や教育も別途（有償）でサポートしていますので、はじめてのＶＲの導入や日々の運用管理に不安を抱える導入担当の方にも、お試しで取り組みやすいサービス形態となっています。

建設現場の安全対策を知り尽くした「アクトエンジニアリング」だからできる安全教育ＶＲ！是非ご期待ください。

※パンフレットおよび、ＶＲ画面は開発中のものです、実際の商品とは異なります。

建築現場の施工ＶＲのコンテンツ・開発依頼は「アクトエンジニアリング：安全環境事業部」へお任せください。

建設施工ＶＲを体験！問い合わせはこちら

いよいよ建設業務で活用できるVR（バーチャルリアリティ）も開発終盤となってきました。
年内中に完成するのは、安全VRのコンテンツ2本と、施工VRのコンテンツ1本、両方VIVEをベースにしたUnityのシステムです。
安全コンテンツは足場からの墜落体験、端部手摺の外れた足場から落下します。
もう一つはバックホー運転席からの周囲死角の体験VR、実際に運転をして死角にいる作業員と接触するとイベントが発生します。

また、施工VRは事務所ビルのペリメータ―ゾーンなどの収まりがきついところの施工シュミレーションVR、実際に可搬式作業台を使った時の手の届く範囲や、使わないときの高さの事前シュミレーションが簡単にできます。

建築現場の施工VRの開発は「アクトエンジニアリング：安全環境事業部」へお任せください。

施工VRを体験！問い合わせはこちら

3DCGを活用した事故災害アニメーション「つくる！安全現場の一年」もいよいよシリーズ5弾が2016年11月1日から販売開始です。
また、VR元年という事もあって我々もバーチャルリアリティを駆使した「事故災害VR」を開発中です。
高所体験や、重機運転席からの死角体験、飛来落下、様々なシチュエーションをVRにマッチしやすいものから移植中です。
筐体は「VIVE」です、VIVEのコンテンツに今までの3DCGアニメーションを移植しています。

しかし、VIVEとPCの相性には少し問題があります、VIVEを接続する映像端子HDMIの形状が厄介ですね。
VIVE側はいわゆるHDMI端子のタイプA、一般的で良くある形状のHDMI端子です。
しかしながら最近のPCに搭載されているディスプレイの予備端子は「displayport」用のHDMI端子が多くて困りました。
当社の開発PCもやっぱりdisplayport用。
変換コネクタは量販店でも取り扱っていますが、VIVEの接続には使えませんでした（4000円以上もしたのに・・）
初期設定でVIVEのモニタ（左右の目）は右側しか映らないし、無理やり設定を終えても3DコンテンツはVIVEのHMDには全く表示されません。
結論、PCはNVIDIAのドライバ、Oculus RiftとViveに最適化したGeForceドライバ「364.72」をあてる事の可能なビデオカードとHDMIタイプA端子が必須です。

建設現場の労働災害事例に学ぶ「つくる！安全現場の一年」DVDシリーズの第1弾が2012年に発売して、はや4年が経ち、ロングセラー商品として現在でも高い評価を頂いております。このたび、第1弾のテーマであった「安全衛生行事」の既存コンテンツに、新しく【2月の安全行事】として「情報セキュリティ対策」を題材に取り上げて事故事例動画を新収録したリマスター版を発売いたします。
近年マスコミでも取り上げられることが増えた、国内の「情報セキュリティ事故」、それは、建設業の業務遂行過程で生み出される情報資産での「漏えい・・、紛失・・、盗難・・、およびコンピュータウイルスの感染等」無視する事の出来ないセキュリティ上の大きな脅威となっています。
一旦漏えい事故が起きると会社だけでなく、その個人に対しても厳しく責任が追及されるのです。
建設現場における「情報セキュリティ事故」とはどのような事象があるのか、是非この2016年初夏発売予定の本作DVDで学び、事故対策を考えてみてください。

労働事故・労働災害事例の映像製作は「アクトエンジニアリング：安全環境事業部」へお任せください。
⇒アクトエンジニアリング：安全環境事業部

労働災害ビデオの決定版、「つくる！安全現場の一年」最新作である第四弾「職長が語る！予定外作業の悲劇」
建設現場で突然発生する予定外作業、その隙に事故が「多発化、重篤・重大化」・・・
事業者・現場責任者・職長（安全衛生責任者）すべての関係者に送る事故災害の防止対策ビデオ

予定外作業はどうして起こるのか、建設現場ではよくある予定外作業発生の仕組みは身近なところに隠れている。
予定外作業が発生した時はどのような対応を取るべきか！
法違反をしない為に、予定外作業が起きたらすべき事を事例から学ぶ。

「　ご購入は [Amzon] で！」

季節はずれな台風6号の接近するなか、国産ドローンの視察を行ってきました。
建設現場でドローンの活用試験を実施するケースが増えてきました。
よくある事例は以下のよう
（1）橋梁下にドローンを潜り込ませて、足場をかけることなく調査写真を撮影
（2）新築現場の上空定点写真（施主報告用、施工計画・会議用）
（3）計画地の地形調査、建物診断調査
その他に、危険個所へ向かわせるロボットとしての活用など様々です。

ドローンとはいったいどのような特性をもっているのか、実際に目にしてきました。

まずは「ドローン」とは？基本中の基本です。
「ドローンとは自立飛行を可能とする機能を持った飛行体のことを指すことが多い」とのこと。
語源は「オスの蜂」からきているそうですが、プロペラを有して飛行しているものすべてを「ドローン」と呼んではいないとの事です。
ラジコン用の操縦桿（プロポ）を使用して操舵するものは「マルチコプター」などと呼び、自立飛行の機能が無いものはドローンとは別物。
では、自立飛行とはどういう事が出来るのでしょう、高性能CPUを搭載し、カメラで状況判断をしながら障害物を避けて目的地にたどり着く（AmazonのPV）ドローンは、軍事用ならともかく一般向け・業務用向けでは、まだ存在しないようです。
ファントム（DJI社製）もアプリを利用した座標・高度指定の自動航行とプロポでのマニュアル操作で、自立と言われる機能は、風障害から操縦者を補完する機能などに限定されているようです。
（グーグルアースを利用した位置情報やプログラミングによる自動航行も可能）

また、用途に応じてカスタマイズしたドローンを製造・組立する事が可能で、プロ向けにカスタマイズされていますが、調整はあくまで「飛ばしてなんぼ」重量計算による想定と実際に組んだ固体の飛行テストによる微調整が大事なようです。
例えば、GPS機能を搭載し一定エリアからの逸脱防止機能があり、保有する一眼レフカメラを積載して高解像度なスチールを撮影したいとなると、カメラジンバル機構、シャッター用のサーボモジュール、ジャイロセンサー、カメラからのリアルタイム映像を手元に送る送信機・・などなど。
あっという間にドローン本体が持ち上げなければならない荷重が増えてゆきます、そうなるとドローンの羽根も4枚から8枚に増え、モーターも大型になり、電圧が消費される。反対にバッテリーの電圧が持たなくなって飛行時間は5分が限界・・。なんてことになるようです。
電源を常に有線で供給しながら飛ばすこともできますが、電源コードの荷重も付加することになり、飛行する範囲も制限され自由度が減るというデメリットにつながります。
（飼い犬の様にどこかへ飛んで消えないように「リード」代わりには良いみたいですが）

そういったことから、空撮用に限定したベーシックな機体のドローンが市場に多く出回る構図のようです。

建設業界的に要望を言えば、「改修調査でタイルの浮きを確認する作業をドローンで実施」なんていう芸当はしばらく先の話だと思われます。
タイルの調査用の機構を搭載したカスタマイズドローンは大型となり、相当な揚力を必要としますから建築物の壁沿いを垂直に上昇させる操作は難しいでしょう、今回の視察で数キロ（5ｋｇ程度）を持ち上げるドローンの試験飛行に立ち会いましたが、ドローン上昇の際の下向きの風圧は相当な圧で、マンションならベランダの洗濯物が吹き飛ぶ勢いでした。

まだまだこれからのドローンという印象を覚えましたが、イニシャルコストで○○○万という投資設定だけではなく、向こう5年、10年を見据えて、年間予算を組み、改良とバージョンアップに常に対応していく構えが同時に必要となりそうです。

仮設計画、88条申請（計画届・機械等設置届）、持帰り施工図、BIMデータや3Dパースの制作は「いい施工計画のアクトエンジニアリング」にお任せください。 アクトエンジニアリング：安全環境事業部

現場で発生した事故災害がどのように起きたのか、事故災害の瞬間がどのような状態だったのかを、コンピュータグラフィックを用いて「見える化」した安全衛生教育用動画、事故災害事例集「つくる！安全現場の一年」シリーズの4作目の開発が進んでいます。
4作目となる事故災害事例集の安全ビデオは「予定外作業」をテーマにしています。
予定外作業には、作業間連絡調整が行われていない突発的な作業による、思わぬ事故・災害の落とし穴が潜んでいます。
予定外作業時の事故・災害の主な要因は、元請けから具体的な指示命令がない、職長の独断や作業員の思い付きで作業を行うことにより、他職との調整がつかないことや、予定外の作業に対して作業手順の確認、現地での確認、危険予知などが疎かになるためだと考えられます。
言ってみれば一種の「近道行動」とも言える要因で起きることが多いのです。

アクトエンジニアリング：安全衛生事業部
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